今回は外資系企業で働くこと、そして営業職について詳しく解説していきます。
日本企業と外資系企業の違い
ここ数年で「転職広告」を目にすることがかなり多くなってきました。
もはや昇進・昇給の機会や終身雇用の保証がなく、グローバル化と叫んでいる割には今だに給与水準が低いままの日本企業。
税負担や年金不安で好景気どころか閉塞感が漂い、政治家や経済界への不信感がますます増えつつある中、グローバルな社会情勢までもが混沌としてきています。
いつの時代もそうですが、「国」は個人の危機に対してほとんど何もしてくれません。結局、最後に頼れるのは「自分自身」のみです。
困難な状況を個人レベルで乗り越えていくには、日本企業にこだわらず、外資系企業への転職が一つの選択肢になるのではないでしょうか。もちろん、海外で働く場合も例外ではありません。
今や、どの世代でも転職が当たり前のようになってきています。「35歳上限説」「転職回数が多いと不利」といった今までの考え方は過去のものとなっています。
私は、外資系企業に2社合計で12年間、法人向け営業として勤務しましたが、これからの時代を生き抜くためには「外資系企業 x 営業職」が最高の組み合わせだと断言できます。
今回は、わたしなりに感じた「外資系企業の魅力」を以下に紹介していきます。
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洗練されたオフィス環境
外資系企業のオフィスは、全体的に洗練されています。入り口のドアをくぐると、そこはまるで海外のオフィスのようなデザインが目に入ります。
これは、海外の本社から社名ロゴの大きさや位置、オフィス全体の配色等、細かいところまでグローバルに統一したデザインを使うよう指示が来るためです。
ミーティングルームもガラス張りになっていて、誰と誰が話をしているか外から見えるようになっています。
各人に割り当てられるデスクも広く、椅子も座り心地がいいので、長時間デスクワークをしてもほとんどストレスを感じません。
そして、海外オフィスほどではないにせよ、パーティションがあるので、ある程度のプライバシーが保たれています。このおかげで、例えば、デスクで人の目を気にせずランチを食べることができます。
ですので、ひとりで行動したい人にはうってつけの環境です。もちろん、たまに同僚とランチに行ったりしますが、それも強制的ではありません。
それは日本人同士でも同じ。断ったとしても気まずくなったりなどしません。
内向型の方でしたら、なおさら居心地の良さを感じるのではないでしょうか。（事実、私がそうなので）
同じ時間内で働くなら、誰だってこのような洗練されたオフィス環境で気持ちよく働きたいですよね。
そのおかげでパフォーマンスもあがる。色々な意味で「よく考えられているなぁ」とつくづく思います。
明確な指揮・命令系統
外資系企業は、一般に言われるように指揮・命令系統が一元化されています。海外の本社から日本のオフィスに指示が来ると、そこから全社員への連絡も早いです。
私の印象では、まるで軍隊のように上司の指示には、絶対に従うような組織になっています。また、上司が変われば、方針が180度変わってしまうこともあります。
これは、上司がいざとなれば部下をクビにできる人事権を持っていることが背景にあります。
でも、そうは言っても、部下が上司に意見を全く言えないということはなく、逆にどんなシチュエーションでも自分の主張・意見をメールや電話で的確に上司に伝える能力が試されているというのが正解でしょう。
明確な指揮・命令系統は見方を変えれば、決断・仕事を進める早さにつながります。日本企業だと、たいてい別の部署の「物申す人」から横やりが入ってきて、なかなか結論が出ないということがよくあります。
一方、日本にいる外資系企業は、日本の大企業と比べれば組織も大きくないので、そんなこともめったになく、むしろ「働きやすかった」と感じました。
徹底した実力主義
外資系企業は、特に営業職であれば、数字がすべての実力主義の世界です。与えられた数字（ノルマ）が2年連続で一定水準（もちろん会社によって異なりますが、私が勤務した外資ではおよそ70%）以上達成できなければ、いずれクビを覚悟しなければならないほど徹底しています。
でも、実績を残した時のセールス・コミッション（＝ボーナス）は、日本企業と比べて格段の差があります。やればやっただけの報酬を得られるのが働くモチベーションになっています。
日本のブラック企業に勤めた場合、朝から晩まで、そして休みを返上して働いてどれだけのお金をもらえるのでしょうか。クビにならないかもしれませんが、体を壊したり、うつになったりするリスクがあります。
たとえクビになるリスクはあっても、実績を上げれば正当に評価してもらえる方が、よっぽど働く環境としては健全です。
経営層との距離の近さ
これは、国内ベンチャー企業でも同じかもしれませんが、私が以前勤めた日本企業との比較では、経営層との距離が近いと感じました。
日本の大企業の場合、経営層に直接話ができるのは、たいてい部長以上です。通常、若手が直接話ができるのは直属の課長までのことが多いです。
一方、外資系企業の場合は、年に1～2回ほど社長や副社長が来日した際に、スタッフを集めて直接話をしてくれる機会が設けられます。
これが、タウンホール・ミーティング（town hall meeting）であり、その際、どんな若手であろうと平等に質問の機会を与えられます。自分の質問に会社の経営層が直接かつ真摯に答えてくれるのはとても光栄であり、仕事に対するモチベーションが高まるのは間違いありません。
まとめ
以上のように、外資系企業では社員のモチベーションを引き出すような環境や仕組みができあがっています。
私の場合は、営業職でしたので、実績を上げれば「正当に」しかも「本人が満足のいく（時には予想以上の）形で」評価される環境が一番の魅力でした。
これからの不透明な時代を生き抜くために、皆さんも外資系企業にチャレンジして人生を切り開いてみてはいかがでしょうか。
