2020年12月22日から約200年間続く「風の時代」の特徴は、テクノロジーを活用したネットワークを通じて個人の知性、アイデア、創造性、思想、情報を発信・共有し、ヨコのつながりを広げていくフラットな世界です。
実際、「地の時代」の特徴だった権力や富に基づくタテ社会的な価値観や仕組みは個人から社会レベルに至るまで根底から転換を迫られる時代になったことを実感することが多くなっています。
特に、2024年11月20日から始まった本格的な「風の時代」(=冥王星水瓶座時代)では、冥王星は「破壊と再生」、水瓶座は「自由・革命・個性・平等」や「テクノロジー、IT」を司っていることから、政治、制度、ビジネス、カルチャー、ライフスタイルを含むあらゆる分野において劇的なパラダイムシフトが予想されます。
今回は、テクノロジーの発展に伴うデジタル社会の近未来にフォーカスして考察していきます。
Web3がもたらす新たな仕組み
現在、インターネット上のデータはGAFAM(Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft)と呼ばれるIT業界において巨大な影響力を持つ大手企業5社が提供するプラットフォーム上で中央集権的に個人のデータが管理・運用されています。
これに対してWeb3では、分散型ネットワークであるブロックチェーンの技術を活用して、データを分散管理することにより、GAFAMなどのプラットフォーマーのサーバーを経由することなく、ユーザー自身の手で自律的に管理・運用できるようになるとされています。
以下に、Web1.0(ユーザーは情報を閲覧するのみ)→ Web2.0(ユーザーはプラットフォームを介して情報を双方向でやり取り)→ Web3(ユーザーは自分の判断で自律的にデータを管理)までの大きな流れを図(画像をクリックして拡大表示)にしています。
この図で興味深いのは、Web3の始まりと「風の時代」の始まりがほぼ同じ時期であるだけでなく、「非中央集権」(= 「風の時代」的なフラットな横のつながり)という考え方でも一致していることです。
少し振り返ってみると、2020年1月に発生したコロナ禍を受けてテレワークやリモートワークが急増しましたが、オンラインを前提とした新しい働き方にシフトする必要性が高まったことが、「テクノロジーを活用したデジタル社会」への転換を強制的に促す契機になったとも言えます。
そう言えば、「人工知能(AI)が人間の知能を超えるシンギュラリティー(技術的特異点)が2045年頃に到来する」とされていますが、本格的な「風の時代」が2044年まで続くことを考えると、これからの約20年間は「破壊と再生」を伴いながら加速度的な変化が訪れると言えるでしょう。
Web3で進展する様々なイノベーション
メタバース(仮想空間)と現実世界の融合
メタバースとは、3次元的に構築された仮想空間のことです。まるで、SF映画に出てくるような世界ですが、まだ技術的課題の解決や法規制の整備が求められる発展途上の段階ですので、将来像も含めて触れていきます。
メタバースをバーチャルワールド(仮想世界)と言い換えた時に、ふと「量子もつれ」と「パラレルワールド」というキーワードが思い浮かんだのですが、メタバースも考えてみればデジタルテクノロジーが生み出す一種の「パラレルワールド」のような気がします。
メタバースには、拡張現実 (AR)、仮想現実 (VR)、ブロックチェーンといった最新のデジタルテクノロジーが活用されています。VRヘッドセットを装着し、分身であるアバターを操作して現実世界と全く異なるメタバース内で没入感のある時間を過ごすことができます。
他のアバターと仮想通貨でデジタルアート作品などのNFT(非代替性トークン)の取引をしたり、コンサートやイベントを開催したり、ショッピングや観光を楽しんだり、現実世界ではとても知り合えないような世界中の人たちとリアルタイムでコミュニケーションを取ったりすることができるといったワクワクする体験ができます。
また、メタバース内の土地や建物といった不動産については、経年劣化や災害の心配がないという点で現実世界の不動産とは異なる資産価値が生まれます。そこで、アバターはNFTでトークン化されたメタバース不動産を仮想通貨を用いて売買することで経済活動を行えますので、メタバース内に新たな経済圏が出現することになります。
さらに、コロナ禍以降にテレワーク、リモートワークにおいて、Zoomなどを利用して社内コミュニケーションを取る動きが広がりましたが、メタバースを新たなオフィス空間として活用することによってより臨場感のある会議やセミナーを行うことができます。
スウェーデン発の世界的ファッションブランドH&Mが、2021年にアパレルショップ初のバーチャルストアをメタバース上にオープンしたり、時間や場所に関係なく活動できるメタバース婚活が全国の自治体で広がりを見せたり、学校のオンライン授業にメタバースを取り入れたりするなど、メタバースを活用する動きがますます広がっています。
私たちは、アバターとして現実世界からメタバースへ移動するだけでなく、ひとつのメタバースから別のメタバースに移動することが可能になります。この意味では、アバターが複数存在することになりますので、それぞれが経済活動を行うことによって、少子高齢化による労働力不足を解決することが可能になるでしょう。
現実世界において、ロボットと人工知能(AI)の融合が注目されていますが、将来的には、メタバース内のアバターと以下に述べる汎用型人工知能(AI)が組み合わさることで、私たちの操作を離れて自らの意思で学習・判断しながら活動するアバターが出現する日が近いかもしれません。
2020年時点のグローバル市場規模は478億ドルでしたが、メタバースがゲームやエンターテインメントの場からビジネス、教育、医療など様々な分野に浸透していく中で、2022年には3,000億ドルに達し、米大手コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニーによると2030年には5兆ドル規模に成長すると予測されています。
人工知能(AI)・AIエージェントとブロックチェーンの融合
2045年頃に到来するとされるシンギュラリティは、自律的に思考・判断・学習を行い、自らプログラムを作って開発を進めることができる「汎用型人工知能(AGI:Artificial General Intelligence)」によってもたらされると考えられています。
現在、実用化が進んでいる人工知能(AI)の大半は「特化型人工知能(ANI:Artificial Narrow Intelligence)」と呼ばれるタイプです。2017年6月にGoogleが発表した「Transformer」という大規模言語モデルをベースにして開発されたChatGPT は、2022年11月に登場して以来世界中の注目を集めていますが、これはテキストベースの対話を行う特化型人工知能です。
アメリカの人工知能研究の世界的権威であるレイ・カーツワイル氏は、2024年の著書「The Singularity Is Nearer(シンギュラリティはより近く: 人類がAIと融合するとき)」の中で「汎用型人工知能が2029年までに人間レベルの知性に到達する」と述べています。
ところで、最近AIエージェントという言葉を目にすることが多くなりました。
AIエージェントは、エージェント=代理人という文字通り、直接的な人の介在をなくして、時間をかけて周囲の環境から得られた情報に基づいてベストプラクティクスを学習し、複雑な目的を達成するために自律的に次のアクションを計画・実行することができます。
この点で、AIエージェントは文章の作成や画像の生成に特化した生成AIとは異なり、収集したデータを基に状況に応じて適切な行動を選択することができるため、これまで人が行ってきた活動を代替することが可能となります。
すなわち、AIエージェントはもはや単なるツールではなく、金融やゲームに加えてWarpcast(ワープキャスト)のような分散型ソーシャルプラットフォーム、そして暗号資産の分野でイノベーションを推進する高度に進化した自律的なプログラムとして台頭してきています。
トークンエコノミーの進展
RWA(現実資産)トークン
RWA(Real World Asset、現実資産)の価値や所有権に紐づいたRWAトークンの発行が、世界的に注目されています。
具体的には、株式、国債、社債、不動産、貴金属、アート作品、骨董品、産業用設備、酒類(ウイスキー、ワイン、日本酒)、トレーディングカードなど現実世界に存在する有形資産、さらには知的財産(特許、著作権)、企業ブランドなどの無形資産をブロックチェーン上のトークンに変換(=トークン化)することにより、流動性の向上、取引コストの削減、部分所有などのメリットを享受できます。
上に挙げた中で、個人的には以下の分野に興味を持っています。
ZoomART:アートのRWAトークン
Sake World NFT:日本酒のNFTマーケットプレイス
今までTradFi(伝統的金融)で取り扱ってきた金融商品(株式・債券)が、ブロックチェーン技術とトークン化によって新たな金融商品となり、さらに不動産会社が扱う現物不動産についても不動産セキュリティ・トークンという形で金融機関が扱える商品に生まれ変わるなど、RWAトークンが介在する形で現実世界における資産とTradFi(伝統的金融)の融合が進んでいます。
BCG(ボストン コンサルティング グループ)の調査によると、トークン化された資産の市場規模は、2022年は0.3兆ドルでしたが、2030年には16.1兆ドル規模に達することが予想されています。
それでは、NFT(非代替性トークン)とセキュリティ・トークンについて見ていきます。
NFT(非代替性トークン)
NFT(Non-Fungible Token、非代替性トークン)は主にイーサリアムのブロックチェーン上で構築される代替不可能なトークンのことです。
このNFTの技術によりブロックチェーン上に著作権情報や所有権情報が記録されるため、固有の価値や所有者を証明することができ、さらには作者やアーティストが二次的な流通でも収益を得ることが可能になりました。
2021年にCryptoPunks(2017年6月にLarva Labs社によってイーサリアムブロックチェーン上で発行された世界最古のNFT)、Bored Ape Yacht Club(2021年4月にYuga Labs社によって制作された猿がモチーフのNFTコレクション)などの著名なコレクションを中心にNFTは爆発的に広がり、急成長しました。
しかしながら、2022年のFTX(2019年に設立された暗号資産交換業社)破綻をきっかけに、NFT市場は暗号資産市場とともに急落しました。例えば、CryptoPunksのフロア価格(最低落札価格)は、以下のチャートが示すように、2021年に125 ETHまで高騰しましたが、2025年1月5日時点では37.98 ETHと約70%下落したレベルで取引されています。
最近になって、NFT市場は静かに復活の兆しを見せており、デジタルアート作品に限らず、ゲーム、マンガ、音楽、会員権、不動産、セキュリティなど、より実用性に重点を置いた方向でブロックチェーン活用の場が広がっています。
セキュリティ・トークン(デジタル証券)
セキュリティ・トークンとは、ブロックチェーンの技術とトークンのノウハウを用いて発行・管理されるデジタルな有価証券(デジタル証券)です。不動産を投資対象とする不動産セキュリティ・トークンは、不動産ファンドの投資持分をブロックチェーン上で権利の移転や帳簿の記録ができるようにした金融商品です。
不動産セキュリティ・トークンは、セキュリティ・トークンと不動産投資を組み合わせることで、比較的少額からの投資が可能となるため、これまで単独では難しかった大型の特定不動産への投資が可能になります。
また、本来は流動性の低い資産である現物不動産をトークン化することで新たな資金調達手段(発行体サイド)、投資機会(投資家サイド)と流通市場が生まれ、投資家間での小口化された不動産の円滑な取引が可能となるメリットがあります。
新たな組織形態の出現と広がり
DAO(分散型自律組織)
DAOとは、「Decentralized Autonomous Organizations(分散型自律組織)」の略称で、ブロックチェーン上で自律的に管理・運営される組織形態です。
DAOでは一般的な企業・組織とは異なり、中央集権的な経営者や取締役会などは存在せず、それぞれのメンバーは平等でDAOの活動に自由に参加できる自律性が重んじられています。DAOのメンバーになるには、DAOが発行するガバナンストークンの購入が必要で、このトークンを保有することによって運営方針に対する意思決定に関与することができます。
組織運営については、スマートコントラクト(一定の条件が満たされた場合に契約が自動的に実行されるように設計されたプログラム)で実行の可否が決定される透明性の高い仕組みを作ります。
DAOはコミュニティ運営でも活用可能で、新潟県長岡市の「山古志DAO」の例が有名です。山古志は、市町村合併により同市に併合された人口800人ほどの地域で、人口減少対策や地域おこしといった社会課題の解決を目的として、山古志の象徴である錦鯉のアートをNFT化し、販売することで、地域の持続的な発展を支援しています。
DAOは、まさに「風の時代」的な横のつながりを重視する組織のあり方だと言えます。パワハラ、厳しい上下関係、ノルマ、過度なプレッシャーといった「地の時代」から続いていた企業とは一線を画す新たな組織形態がついに出現してきたと言えます。
ところで、デジタルネイティブ世代が主流を占める20〜30代の男性の正社員で「管理職になりたい」と答える割合が、毎年減ってきているという調査結果がありますが、DAOのようなフラットな組織こそが、若手社員がインセンティブを共有しながら生き生きと働くことができる環境かもしれません。
DeFi(分散型金融)の進展とTradFi(伝統的金融)との融合
DeFiとは「Decentralized Finance(分散型金融)」の略称で、ブロックチェーン技術をベースとした金融システムのことです。中央集権型の中央銀行や金融機関、取引所を仲介することなく直接ユーザー同士で取引できることが特徴です。
主にイーサリアムのブロックチェーン技術を基盤に分散型ネットワークが構築されており、一定の条件で取引を自動的に履行するスマートコントラクトによって、さまざまな金融取引が可能になります。
最も有名で巨大なDeFiプラットフォームであるUniswapは、2018年11月にスタートした分散型取引所(DEX)です。DEXとは「Decentralized Exchanges」の略称で、中央管理者の存在しない取引所を意味します。
トークンの交換に中央管理者(取引所)の仲介を必要としないため、従来の中央集権型の取引所と比べて取引手数料が安いだけでなく、強固なセキュリティが保証されている点が特徴です。
この他、ステーキングを提供するLido、分散型ステーブルコインDAIを扱うMakerDAO、デジタル資産の貸借ができるSummer.fiなど多くのDeFiプラットフォームが、今までTradFi(伝統的金融)の領域で提供されてきた様々な金融サービスへのアプローチを展開しています。
DeFi市場全体のTVL(Total Value Locked、DeFiに預けられた金額)は、2024年12月末時点で1,197億ドルとなっており、2021年のレベルを目指す復活の動きがうかがえます。
ステーブルコインの拡大
従来の仮想通貨は大きな価格変動があり、投機的な取引が一般的でした。これに対して、ステーブルコインは米ドルなどの法定通貨や金などの資産価格に価格をペッグ(連動)し、安定性を保つことを重視した仮想通貨です。
これにより、ステーブルコインは仮想通貨の利点を保ちつつ、実用性と安定性を兼ね備えた決済手段としても活用されており、特に新興国市場(中南米、アフリカ南部)でその存在感を示しています。
以下のグラフが示すように、2024年12月末時点で、仮想通貨全体の時価総額は3.3兆ドルに達し過去のピークだった2021年11月のレベルを上回ってきました。内訳を見ると最も多く取引されているビットコインが1.89兆ドル(57%)、次いでイーサリアムが4,120億ドルとなっています。
また、ステーブルコイン全体の時価総額は、2024年12月末で2,142億ドルと順調に増え続けています。ステーブルコインの内訳は、テザー社が発行するUSDTが1,381億ドルと64%を占め、次にサークル社が発行するUSDCが438億ドルとなっています。
日本では、2023年6月1日に施行された改正資金決済法施行によって、電子決済手段としてのステーブルコインを国内で発行できるようになりました。
元々、ブロックチェーン技術を活用する仮想通貨が普及すれば金融機関が不要になると言われてきましたが、さまざまな可能性を秘めたステーブルコインについては、現在いくつかの金融機関が新たな市場に参入すべく積極的に検討や準備を進めています。
こうした中、2025年1月初めに、SBI VCトレードはサークル社のUSDCの取り扱いを2025年1〜3月に開始することを発表しています。今後、海外のステーブルコインが日本で流通することによって、世界と日本の金融・経済を繋ぐデジタルマネーとしての役割が期待されています。
GAFAMの動向
Web3はWeb2.0の中央集権型ネットワーク、すなわちデータの集中管理に対する問題意識から生まれた概念ですが、GAFAMがこのまま消滅するとは考えられません。これらの企業は早くからWeb3を見据えて戦略的な取り組みを着々と打ち出しています。
Googleは、2013年5月に量子コンピュータを駆使して人工知能を研究する「量子AI研究所(Quantum Artificial Intelligence Lab)」を立ち上げ、2024年12月に量子コンピューターチップ「Willow」を発表しています。
2017年6月には、Google ResearchのBrainチームが、ChatGPTのベースとなる「Transformers」モデルを発表しました。また、2014年にGoogleが買収したDeepMindは、2023年4月にGoogle ResearchのBrainチームと統合し、新たにGoogle DeepMindという組織として人工知能分野の研究・開発に注力すると発表し、現在も人工知能研究の最前線を走っています。
Appleは、2023年6月に発表した初のメタバース・デバイスである「Apple Vision Pro」に続き、2024年6月には人工知能プラットフォームである「Apple Intelligence」を発表し、人工知能市場への本格参入の姿勢を示しました。
Facebookは、2014年5月にVRヘッドセットを開発したOculus VRを買収後、2021年10月にMeta Platformsに社名変更し、メタバースプラットフォーム「Horizon Worlds」を展開しながらメタバース市場に積極的に参入しており、2024年9月には最新のVRヘッドセットMeta Quest 3Sを発表しています。
Amazonは、2024年に向こう15年で1500億ドル(約22兆7100億円)近くをデータセンターに投じる計画を発表しています。クラウドサービス市場で圧倒的なトップの地位を占めるAmazonは、予想される人工知能(AI)関連やその他のデジタルサービスに対する需要の爆発的増加に対応できる態勢を整えていく考えです。
Microsoftは、2021年11月にアバター会議ツール「Mesh for Microsoft Teams」を発表してメタバース市場に参入しています。また、人工知能(AI)に対する革新と活用に不可欠な基盤となる大規模なインフラ投資の必要性に対応するために、2025年度(2025年6月終了)にデータセンターの建設に800億ドル(約12兆6000億円)を投じる計画を発表しました。
おわりに – 2025年に大きな影響を及ぼす天体の動き
これからの約20年間は「冥王星水瓶座時代」であることは先に書きましたが、2025年(〜2026年初頭)については海王星、天王星、土星、木星の動きも社会に大きな影響を及ぼす可能性があります。
特に注目されているのは、「夢・理想」を司る海王星と「制限・試練・実現」を司る土星が、「エネルギー・活動・戦い」を意味する牡羊座で大接近し、2026年2月21日にコンジャンクション(合)を形成することです。
これは「それなりの試練を伴いながら夢や理想を実現する」と解釈できます。実際、過去に海王星と土星がコンジャンクションを形成した時期を振り返ってみると、1989年にベルリンの壁崩壊(11月)、冷戦の終結(12月)、1953年にスターリン暴落(3月)、朝鮮戦争終結(7月)、1917年にロシア革命(3月・11月)といった歴史上の転換点となる大きな出来事がありました。
次に注目されているのは、「改革・変化」を司る天王星が、「お金・経済」を意味する牡牛座から7月7日に「知識・情報・コミュニケーション・人間関係」を意味する双子座に移動し、11月8日に再び牡牛座に移動することです。
この動きの影響で、2025年の前半は金融・経済分野における変革、後半は11月までデジタル化の進展、その後は再び金融・経済分野での変革が進む可能性があるでしょう。
最後に、「拡大・発展」を司る木星は昨年5月から双子座に滞在中ですが、6月10日に「住まい・居場所・地域」を意味する蟹座に移動し、2026年6月まで滞在します。
この動きは、今年6月上旬まで情報分野における発展を示唆していますので、天王星の影響と合わせると2025年を通してデジタル化が今まで以上のスピードで進展する可能性が高いと言えるでしょう。
蟹座の意味する「居場所」というのは、デジタル社会においては働く場所としてのDAOのことを意味しており、今後さらに広がることを示唆しているのかもしれません。
以上をまとめると、2025年は「破壊と再生」を司る冥王星の下で「創造的破壊」「破壊的イノベーション」という表現が当てはまるような大きな変革(=デジタルイノベーション)が訪れる年になりそうです。