転職活動は山あり谷あり。応募先から連絡がこない時の対処法を以前書きましたので、ぜひ参考にしてください。
現在、コロナの影響で新卒の採用キャンセルが相次いでいるとのこと。今後、リーマンショック以上と言われる経済危機の中で、派遣やパート、または正社員が少しずつ解雇されていくと思われます。まさに、何があってもおかしくない時代へと突入しました。
今回は、大企業、中小企業、外資系企業と3つのケースにわけて、私の考えを以下に書いてみます。
大企業の場合
大企業なら、感染者が出ると企業名とともにすぐにニュースになってしまいます。逆に他社に先駆けて社員に配慮した対応をすればマスコミにとりあげられることが多いので、就活生にも良いイメージを与えることになるでしょう。組織が大きい中でどれだけスピード感を持って対応するかによって会社の体質を知る手がかりになります。
ただし、大企業は業種によっては今回のコロナの影響は深刻。常にアンテナを高くして、自分が働く業界が今後も生き延びることができるのか、将来に向けていつでも業界をまたいで転職できるように準備をしておくことをおすすめします。
中小企業の場合
中小企業だと、会社のトップの意向がすぐに反映されやすいので、会社の方針・体質がストレートでわかります。社員の健康を第一に考えているのなら、すぐにテレワークや時差出勤、交代制の準備にとりかかってくれます。なので今後の情勢によって臨機応変に動いてくれる可能性が高いということ。
反対に、体育会系のような気合で乗り越えるというような？トップだと、テレワークや時差出勤がなかなか導入されない可能性があります。長くそこにいても将来性がありません。ブラック体質の企業だと割り切って転職をする準備にとりかかってもいいと思います。
外資系企業の場合
外資系企業はもともとトップダウンの体質。今は日本より海外の方でコロナの影響が深刻ですから、本国から日本に対しても社員の安全に配慮するための指示が即座に出ているでしょう。
もともと外資系企業では、体調が悪い時に上司の許可を得た上での在宅勤務（work from home）や女性社員に対する出産・育児休暇（マタニティリーブ）など社員に優しい制度が充実しています。
外資系企業は実力主義で厳しい反面、そこで働く社員の健康や安全を自分が思っている以上に大切に考えてくれます。でも、今回のコロナの影響で本国の業績が悪くなれば、日本での人員整理や部門閉鎖に動くスピードも早いことに注意が必要。ですから、やはり普段から転職サイトや転職エージェントに登録するなどの準備をしておく方がいいでしょう。
まとめ
今回のコロナの影響で業績が厳しくなることがはっきりしている中で、社員の健康と安全を第一に考えてくれるのか、それとも社員を単なるコマの１つとしてしか見ていないかといった会社の方針や体質が浮き彫りになります。
今は転職活動が厳しいと思いますが、社員を大事にしないことがはっきりした場合、コロナ終息後にすぐに動けるように、今のうちから準備をしておくべきです。
話は変わりますが、2020年4月5日に、スペインが「ユニバーサル・ベーシック・インカム（最低所得保証制度）」をできるだけ迅速に導入することを決定しました。
近い将来、資本主義のあり方が大きく変わる可能性があるでしょう。そうなると今の経済の枠組みで大企業だから安泰ということになりませんので、過去の歴史を振り返って今後の世の中がどのような方向に向かうのか、自分なりの意見をもっておくことがとても大切になってきます。なぜなら、どの国のリーダーでさえ、どうなるのかわかっていないのですから。。
